2023-04-11
川沿いの家は、デメリットが多く売却が難しいといわれています。
しかし、事前の対策をおこなえば、スムーズな売却に結びつけられます。
この記事では、川沿いの家を売却する方法やメリット・デメリット、浸水被害を受けた場合の影響などをご紹介しますので、ぜひ参考にしてください。
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購入を避けられることが多い川沿いの家ですが、家自体に問題がないと証明できれば、スムーズな売却に結びつく可能性が高まります。
証明のためには不動産の専門家に依頼して、ホームインスペクションといわれる住宅診断を受けると良いでしょう。
住宅診断により、住宅の欠陥や劣化状況が判明し、事前に修繕対策ができます。
また川沿いは地盤の強度が低い印象をもたれやすく、災害時に地盤沈下などのリスクが考えられることも、購入を避けられる理由の一つです。
そのため、事前に地盤調査をおこない、どれほどの強度があるのか明確に証明できるようにしておくと良いでしょう。
さらに、更地にした状態で売り出す方法もあります。
土地だけの購入を望む買主には、とくに更地が好まれるため、購入の可能性が高まります。
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川沿いは夏季の間も風がおきやすく、涼しい空気が感じられる場所です。
さらに、周辺は建物が少ないため風通しが良く、室内に涼しい風が通り抜け快適に過ごせるメリットがあります。
一方デメリットとして、虫が発生しやすいことが挙げられます。
とくに湿気が多い時期は、水や草木がそろっている環境で虫が活発になるため、室内への侵入を防ぐために防虫対策が必要になるでしょう。
また、川沿いは水分を多く含む地盤です。
そのため、洪水や地震など自然災害が発生したときに、脆く崩れやすい可能性が考えられます。
地盤沈下の発生や建物が傾くなど、大きな被害が予想される点はデメリットとなっています。
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浸水被害を受けた家は物理的な欠陥があるとして「物理的瑕疵物件」といわれる、訳あり物件の一つに分類されます。
売却に関わる影響としては、価格の相場が2割〜3割程度低下することが挙げられます。
なお、ご自宅は浸水せず近隣が浸水しただけであっても相場が下がる場合があるため、その際は住宅診断を依頼し、問題ないことを証明してもらうと良いでしょう。
また売買契約したものの、引渡し前に被災し建物が破損・倒壊してしまう可能性はゼロではありません。
そういった災害が原因で売買契約の成立が困難になった場合、買主は無条件で契約を無効にすることが可能です。
契約無効になった際には、原則として買主から受け取った代金をすべて返還する必要があるため、売主は対応を求められるでしょう。
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川沿いの家は、家や地盤に問題がないと証明できると、スムーズな売却となる可能性が高まります。
浸水被害を受けた場合は相場が下がる傾向にありますが、近隣だけの浸水被害の場合は相場を下げず売れる可能性もあります。
売却の際には、事前の住宅診断や地盤調査の活用を検討してみてください。
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